農家の生産量・収穫量を増やすためにできる７つのこと

農業経営の最大の課題は「限られた面積と資源でどれだけ多く、安定して収穫できるか」です。近年は気候変動・人手不足・肥料高騰など、生産現場を取り巻く環境が急速に変化しています。

この記事では、農研機構・農林水産省・BASF Japanなどの最新データをもとに、収量を増やすための７つの具体策を徹底解説します。どれも実践的で、現場ですぐに取り入れられる内容です。

① 土壌と環境を整える

生産量を増やすための基盤は「土」です。根が深く張り、栄養や水分を効率よく吸収できる環境を整えることが、最終的な収穫量の上限を決定します。農研機構（NARO）や農林水産省の試験データでは、同じ品種・同じ施肥量でも、土壌構造とpHが整った圃場では最大30％以上の収量差が確認されています。

団粒構造を維持して通気性と保水性を両立させる

植物の根は、酸素を吸収しながら養分を取り込みます。そのため「空気」と「水」のバランスが極めて重要です。たい肥や堆肥を定期的に投入し、微生物の働きで土を団粒化させましょう。この団粒構造は、

• 雨が降っても過剰に締まらない
• 水を含みながらも根が呼吸できる

という理想的な状態を作ります。農研機構の実証試験では、団粒化を進めた圃場でトマトの収量が23％増加、イネでは約1俵（60kg）増の成果が得られています。

土壌pHとECを管理して「肥料を効かせる土」に

肥料を効かせるためには、まず土壌のpHを適正に保つことが重要です。酸性が強すぎるとリン酸やカルシウムが固定化され、アルカリ性が強すぎると鉄・マンガンなどの微量要素が欠乏します。理想のpH目安は次の通りです。

• イネ・麦類：6.0〜6.5
• 野菜類：6.5〜7.0
• 果樹類：6.0前後

また、電気伝導度（EC値）が高いと肥料過多で根が傷みます。ECを0.8〜1.5mS/cm程度に保ち、塩類集積を防ぐことが理想です。これらはJAや民間分析センターの土壌分析サービスを利用して、年1回程度のチェックを習慣化しましょう。

水分と温度の管理：根域環境の安定が収量を左右

作物の根は、水と酸素のバランスに敏感です。乾燥すると吸水不足、過湿になると根腐れが発生します。そこで近年は「ドリップ灌水」や「自動潅水制御システム（AI潅水）」の導入が広がっています。

イノチオグループの実証結果では、AI潅水を導入したトマト圃場で収穫果数が1.2倍に増加し、糖度のばらつきも減少。夜間の温度を安定させるヒートポンプ導入により、果実肥大率も向上しました。昼夜の温度差を10〜12℃以内に保つことが理想的です。

有機物と微生物の活用で地力を底上げ

農研機構が推進する「微生物資材活用型栽培」では、放線菌・糸状菌・乳酸菌など多様な土壌菌を活性化させることで、養分循環を促進し連作障害を軽減します。実際、長野県のキャベツ農家では、微生物活性堆肥（ボカシ肥）を年2回施用することで、連作10年目でも収穫量が新品圃場とほぼ同等という結果が得られています。

光環境を改善して光合成効率を最大化

露地栽培では、雑草や周囲の樹木による遮光で光量不足が起きやすいです。畝間を広げたり、反射マルチを使うことで光合成量を最大15％増加できると筑波大学の実験で報告されています。施設栽培では、透光率90％以上のフィルムを使用し、ハウス上部の汚れや埃を定期的に除去することで光量を維持しましょう。

② 栽培技術と管理を見直す

同じ品種・同じ圃場でも、「管理方法の違い」で収穫量は大きく変わります。施肥や剪定、病害虫対策などの栽培管理を最適化することで、1株あたりの果実数や穂数を飛躍的に伸ばすことが可能です。農研機構やBASFジャパンの実証試験でも、管理の工夫だけで収量が15〜25％向上する事例が報告されています。

栄養成長から生殖成長への切り替えを意識する

作物は生育段階によって「葉や茎を伸ばす栄養成長」と「果実や穂を実らせる生殖成長」に分かれます。収穫量を上げるには、生殖成長を優先させる管理が不可欠です。

特にトマト・ナス・ピーマンなどの果菜類では、摘心（成長点を止める）や誘引（枝の角度を調整する）によって、光の当たり方と養分分配をコントロールします。これにより果実肥大率が20〜30％向上することが報告されています（筑波大学園芸学研究）。

剪定・摘葉・整枝による光と風のバランス調整

枝葉が過密になると光が下部まで届かず、光合成量が低下します。さらに湿度が上昇して病害が発生しやすくなるため、こまめな剪定と摘葉で通風を確保することが大切です。

特に果樹では、日照確保が糖度と収穫量の両方に影響します。千葉県農業総合研究センターのデータでは、枝密度を30％減らした梨園で平均果重が15％、着果数が20％増加しています。

病害虫対策で「減収リスク」を抑える

収穫量を増やすには、減収要因を最小限に抑えることも欠かせません。特に害虫・病原菌・雑草による競合は、単年度の損失だけでなく翌年の地力にも影響します。

ドローンやセンサーを使ったAI診断では、葉色や表面反射を解析し、病斑の発生を早期に検出できます。こうしたスマート監視技術の導入により、病害による減収率を50％以上抑制できる事例が報告されています（農水省スマート農業実証プロジェクト）。

倒伏防止と栄養管理の最適化

稲・麦・とうもろこしなどの穀類では、倒伏を防ぐことが直接的に収量アップにつながります。BASF「minorasu」の試験では、追肥時期と中干し期間を調整するだけで10aあたりの収量が530kg→600kgへ増加しました。

また、肥料の分施（基肥・追肥・葉面散布）を組み合わせると、過剰栄養による軟弱徒長を防げます。根域センサーを活用して窒素吸収曲線を可視化すれば、肥効を最大化しながら収穫量を安定化できます。

作業工程の標準化と見える化

個人農家では「毎年の勘と経験」で管理が行われがちですが、データ化・標準化することで再現性が高まります。日射量・施肥量・生育記録・収穫量をエクセルやクラウドアプリに蓄積し、来年の基準を明確化しましょう。

作業データを共有することで、家族経営や法人農業においても作業効率が10〜20％向上し、人的ミスが減少します。近年では、アプリ連携で日報を自動生成できる「農業DXツール」も普及しています。

③ スマート農業を導入する

労働力不足や資材高騰が進む中で、「限られた人手とコストで収量を最大化する」ために不可欠なのがスマート農業です。AI・IoT・ドローン・自動機械などを活用することで、経験や勘に頼らない科学的な生産管理が可能になります。農林水産省のスマート農業実証プロジェクトでは、技術導入により収量15〜25％増・肥料使用量10〜20％減という成果が確認されています。

データで「勘と経験」を科学化する

これまで感覚的に行われてきた施肥・灌水・収穫のタイミングを、センサーやAI解析によって可視化します。具体的には、土壌水分センサー、温湿度計、CO₂センサー、生育カメラを組み合わせ、リアルタイムで最適値を算出。データに基づいた管理により、過剰施肥や潅水ロスを防ぎます。

例えば、イチゴの施設栽培では、AI潅水制御によって果実肥大率が18％向上、果実の糖度が安定したという報告があります（農研機構・環境制御研究部門）。また、AIによる開花予測を活用することで、収穫時期の労働分散にも成功しています。

ドローン・ロボットによる精密管理

ドローンを使ったリモートセンシングは、上空から作物の生育ムラを判定し、施肥や防除をピンポイントで行うことができます。BASF「minorasu」の事例では、ドローン防除によって薬剤使用量を30％削減しつつ収穫量5〜10％増加という効果が得られました。

また、GPS連動の自動運転トラクターは、作業精度を均一化し、耕起・播種・収穫のムラを防止。これにより、1人あたりの管理面積が1.5〜2倍に拡大し、作業時間を大幅に削減できます。

AI・IoTを活用した「見える化」経営

IoTプラットフォームを導入することで、施肥・灌水・収穫データをクラウド上に蓄積し、スマートフォンやタブレットからいつでも確認できます。複数圃場を持つ経営体でも、遠隔で状態を把握できるため、指示出しや労務配分が効率化します。

農林水産省のデータ連携基盤「WAGRI」では、気象・衛星画像・市場価格データと連携でき、AIが「収穫予測」と「市場タイミング分析」を自動で提示。これにより最適な収穫時期選定による平均販売単価8〜12％向上が実現しています。

労働力不足を補い、効率を最大化する

自動収穫ロボットやAI除草機の導入も、作業負担の軽減と収穫量の安定化に貢献します。とくにハウス栽培では、夜間自動収穫システムを導入した結果、稼働時間が1.6倍、労働コストが20〜30％削減された例もあります（シンジェンタ・ジャパン報告）。

こうしたスマート化は「大規模農家」だけでなく、個人農家でも導入が進んでいます。スマートセンサーやAI潅水システムは、近年5万円台から利用可能な製品も登場しており、初期費用を抑えて始めることができます。

導入コストは補助金を活用

スマート農業関連機器の導入には、国や自治体の補助金を活用するのが効果的です。たとえば「スマート農業加速化実証事業」では、AI潅水制御や自動トラクター導入費の最大1/2が補助対象となります。自治体独自の助成制度も拡充しており、2025年度予算では関連支援額が前年比150％増となっています。

④ 高収量・高耐性品種を選ぶ

作物の「遺伝的ポテンシャル」を引き出すことも、収量を増やす上で欠かせません。同じ管理をしても、品種によって収穫量や病害耐性、気候への適応力に大きな差があります。農研機構（NARO）や都道府県の農業試験場では、気候変動や病害虫に強い新品種の開発が進んでおり、こうした高収量・高耐性品種の導入が現場レベルで成果を上げています。

気候変動に強い品種を選ぶ

地球温暖化による高温障害や干ばつは、年々深刻化しています。特に稲や小麦では登熟期の高温が品質を低下させる大きな要因です。これに対応して、農研機構が開発した高温登熟耐性品種「にこまる」「きぬむすめ」では、猛暑年でも登熟歩合90％以上を維持し、平均収量が従来比5〜10％増という成果を示しています。

また、乾燥地帯や高地栽培では、根の伸長力が強い「せときらら」（小麦）や「春のいぶき」（大豆）など、耐乾性を備えた品種が有効です。これらは気象変動の激しい地域でも収量を安定化させます。

病害虫・倒伏に強い品種でロスを防ぐ

病害虫による減収リスクを抑えるためには、抵抗性遺伝子を持つ品種を選定することが重要です。例えば、水稲では「いもち病抵抗性遺伝子Pi9」を持つ新品種が普及しつつあり、感染率を70〜80％低減。また、トマトでは「ToMV（トマトモザイクウイルス）」抵抗性を持つF1品種が主流となり、病害による廃棄率を大幅に減らしています。

さらに、倒伏（稲や麦が倒れてしまう現象）に強い短稈品種を採用することで、風雨や肥料過多による収穫損失を防ぐことができます。BASF Japanの実証では、短稈型コムギ「ゆめちから」で10aあたり収量15％アップ＋倒伏ゼロを実現しています。

地域適応型・土壌適応型の品種選び

各地域の農業試験場では、その土地の気温・降水量・土壌条件に合わせた「地域適応型品種リスト」を公表しています。これらのデータを参考にすることで、定植後のストレスを軽減し、肥料吸収効率を高められます。

例えば、九州北部では病害に強い「つくしろまん」、東北では冷害耐性を持つ「ゆきの精」が普及しています。北海道では寒冷地対応の「ゆめぴりか」が高品質米としてブランド化し、平均収量だけでなく市場価格も安定化しています。

果菜・根菜・果樹の品種改良動向

野菜や果樹分野でも高収量化が進んでいます。たとえば、トマトの「麗月」「アイコプレミアム」は裂果しにくく、開花数が安定しており、単位面積あたり収穫量が約1.3倍。イチゴの「恋みのり」「章姫」では果実肥大と糖度安定を両立し、病害抵抗性も高いと評価されています。

果樹では、温暖地向けに育成された「さがほのか（イチゴ）」「紅まどんな（柑橘）」など、収量性と食味を両立したブランド品種が市場で高評価を得ています。これらは単位面積あたりの生産高だけでなく、単価上昇にも寄与します。

新品種導入はリスク管理とセットで

新品種は高収量が期待できる一方で、気象・病害・市場対応の不確定要素もあります。そのため、まずは小面積で試験的に導入し、既存品種との比較データを取りましょう。農研機構の推奨では、全圃場の20％以下から段階的に導入するのが安全です。

また、JAや自治体の「導入支援制度」を利用すれば、種苗費の一部補助や育成指導を受けられます。新品種栽培マニュアルや試験場レポートは、各都道府県の農業技術センターで無料公開されています。

⑤ 作付けと経営の戦略を見直す

同じ面積・同じ労力でも、「作付け計画」と「経営戦略」を工夫することで収穫量と利益は大きく変わります。単に多く作るだけでなく、土地を効率的に使い、高単価の作物を戦略的に組み合わせることで、総生産量と収益の両方を伸ばすことが可能です。

二毛作・二期作で耕地利用率を最大化

限られた土地でも年間の栽培回数を増やすことで、総収穫量を増やせます。たとえば、「麦→大豆」や「稲→野菜」のように組み合わせる二毛作・二期作を導入すると、1haあたりの年間収量を1.5〜1.8倍に引き上げることができます（農研機構データ）。

特に温暖地域では、夏季と冬季で別作物を組み合わせる二期作が有効です。麦と大豆のローテーションでは、麦の根が残した有機物を大豆が活用し、次作の肥料コストを約15％削減できるという相乗効果も確認されています。

インタークロッピング（混作）で相互補完を狙う

複数の作物を同一圃場で同時に栽培するインタークロッピング（混作）は、光・養分・空間を有効活用できる方法です。代表的な例として、トウモロコシと豆類を同時に育てる「コンパニオン作」があります。

豆類の根粒菌が空気中の窒素を固定することで、トウモロコシの肥料吸収を助け、結果的に全体の収量が約1.2倍に増加（FAO実証データ）。また、病害虫の発生を抑える「生態多様性効果」もあり、農薬使用量を20％削減できた事例もあります。

高単価・ブランド作物への転換

収量だけでなく、販売単価を上げる戦略も重要です。パソナ農援隊の調査では、同じ収量でもブランド化・直販化した作物は平均販売価格が1.8倍に上昇しています。

たとえば、一般トマトを「高糖度トマト」へ品種転換した場合、単価が2〜3倍になり、収量が若干減っても収益全体は増加。果樹では「シャインマスカット」「紅まどんな」などのブランド化が進み、輸出向け需要も高まっています。

市場ニーズに合わせた作付け最適化

市場で求められる時期・品目・規格を見極めることで、売れ残りや過剰生産を防ぎ、結果的に廃棄ロスを減らして収量効率を上げられます。農水省が提供する「農林水産データ連携基盤（WAGRI）」では、需給データや価格動向をAIが分析し、出荷タイミングを最適化することが可能です。

また、契約栽培や地域内共同出荷体制を整えることで、安定供給を評価され、卸売価格が10〜15％上昇する傾向があります。

経営多角化でリスクを分散

単一作物依存は、天候や市場価格変動に弱いというリスクがあります。そのため、複数の作物や販売チャネルを組み合わせた「経営多角化」が効果的です。たとえば、露地＋ハウスの組み合わせで生産時期をずらすことで、年間を通じた出荷が可能になり、収入の安定化と総収量増につながります。

近年では、観光農園や直売所、オンライン販売などを取り入れた複合経営も増加。収穫量を最大化するだけでなく、販売力を強化することで利益率を高める動きが加速しています。

共同出荷・地域連携で「安定供給」を実現

単独農家では出荷量が限られるため、大口取引や契約販売が難しくなります。そこで、地域単位での「共同出荷」や「ブランド統一」が重要です。複数農家で規格・出荷時期・品質を統一することで、取引先との信頼関係が強化され、出荷価格が安定します。

実際に、北海道JAグループでは「共同出荷型ブロッコリーチーム」を結成し、年2,000t超の安定供給を実現。契約単価は単独出荷の1.3倍を維持しています。

⑥ 持続可能な農法を取り入れる

高収量を長期的に維持するためには、自然環境とのバランスを取りながら「地力を高める」農法が欠かせません。過剰な化学肥料や農薬に頼らず、土壌の生態系を活かした持続可能な農法（サステナブル・アグリカルチャー）を導入することで、収量・品質・安定性を同時に向上できます。

有機・自然農法で地力を育てる

農研機構の長期試験によると、有機質肥料を主にした圃場では10年後も土壌中の有機炭素量が増加し、微生物活性が高まることで、同一作物を連作しても収量が維持または微増する傾向が見られています。

自然農法では、耕起を最小限に抑え、草や根を残して土壌生物の生態系を保つことで、土が自ら栄養を循環させる仕組みを作ります。特に水稲栽培では、稲わらをすき込んで分解を促すことで、次年度の養分供給量を約15％増やすことが可能です。

カバークロップで養分循環と侵食防止

作物を植えない時期に「カバークロップ（被覆植物）」を栽培することで、土壌を保護し、有機物を補給します。代表的な植物としては、クリムソンクローバー・ヘアリーベッチ・ライ麦などが挙げられます。

農研機構の調査では、ヘアリーベッチを導入した圃場で窒素吸収効率が20％向上、土壌中の有機炭素量が増加。さらに、雨による土壌流出を約40％削減できたという結果が報告されています。

不耕起・省耕起栽培で土壌を守る

不耕起栽培（ノン・ティル）は、土壌を耕さずに作付けを行う方法です。欧州・アメリカではすでに主流の技術で、耕起による微生物層の破壊を防ぎ、保水力・炭素固定力を高めます。

FAO（国連食糧農業機関）の報告によると、5年以上不耕起を継続した圃場では、CO₂排出量を25％削減しながら、トウモロコシ・小麦の平均収量が従来比110〜120％まで上昇。日本でも、北海道農業試験場のデータで同様の傾向が確認されています。

天敵や共生生物を活かす「生物的防除」

化学農薬を減らすと病害虫のリスクが上がると考えられがちですが、天敵昆虫や共生微生物を活かす「生物的防除（バイオコントロール）」を組み合わせることで、安定した生育環境を作ることが可能です。

たとえば、アブラムシ対策として寄生蜂を導入した圃場では、薬剤使用量を半減しつつ収穫量を維持（イノチオグループ実証）。トマトでは、糸状菌「トリコデルマ菌」を施用することで、根腐病発生率が70％減少し、収穫期の平均果数が12％増加しています。

灌水・肥培管理の省エネ化

持続可能な農業では、「生産性を上げながら環境負荷を下げる」ことが重要です。AI潅水や自動施肥機を利用することで、必要な量だけ水や肥料を供給でき、資源の無駄を減らせます。

農林水産省のスマート農業事例集によると、AI潅水＋ECセンサー制御を導入した施設トマトで水使用量30％減・収量15％増を実現しています。これによりCO₂排出削減効果も得られ、環境保全と収益性を両立できる好例となっています。

地域の循環資源を活用する

地域内の廃棄有機物（食品残渣、稲わら、家畜糞尿など）を堆肥化し、圃場へ還元する「地域資源循環型農業」も注目されています。自治体やJAが主導するコンポスト化事業では、輸入肥料を20〜40％削減しながら、収量を維持・改善した事例が多数報告されています。

とくに、愛知県の施設園芸地帯では、メタン発酵残渣を液肥として再利用し、年間収穫量を維持しながら肥料コストを35％削減しています。

⑦ 知識・連携・支援を活用する

農業の生産性を上げるには、現場の努力だけでなく、知識や情報、そして地域ネットワークを活かすことが欠かせません。栽培技術・経営・制度・データを結びつけて活用することで、収量・品質・安定供給のすべてを底上げできます。

営農指導・研修・普及活動を積極的に利用する

各都道府県の農業普及センターや農業大学校、JAグループでは、作物別の最新栽培技術や病害対策、肥培管理法の講習会を定期的に開催しています。農研機構やBASF Japanなど企業の研究機関も、現場でのフィールドデモを実施しており、実践的なノウハウを学べます。

特に農業技術センターの実証データは非常に有用で、例えば「AI潅水の設定値」「窒素施肥の分施パターン」など、現場での収量アップ実験結果を公開しています。こうした最新知識を吸収し、翌年の栽培計画に反映させることで、毎年の収量を着実に伸ばすことが可能です。

地域内ネットワークで情報を共有する

同じ地域で栽培する農家同士が情報を共有することで、病害虫の発生時期・気象影響・市場価格などを早期に把握できます。JAや生産者団体では、LINEオープンチャットやクラウド型記録アプリを通じてリアルタイムに情報交換を行っており、共同防除・共同出荷の効率化が進んでいます。

また、国が推進する「WAGRI（農林水産データ連携基盤）」を活用すれば、衛星画像・気象データ・土壌情報をAIが解析し、地域単位での「生育予測」「収穫適期」「肥料最適化提案」を自動で出力できます。こうした仕組みを活用すれば、地域全体の平均収量を10〜15％底上げすることも可能です。

助成金・補助制度で投資負担を軽減する

新しい設備やスマート農業機器の導入には、国や自治体の補助金を活用しましょう。代表的な制度として以下のようなものがあります。

• スマート農業加速化実証事業： AI潅水・自動トラクターなどの導入費を最大1/2補助
• 環境保全型農業直接支払制度： 有機栽培・省エネ設備導入で交付金支給
• 機械化・施設整備支援： 農業法人や認定農業者対象にハウスや乾燥機購入費を補助

これらの支援を活用すれば、初期投資を抑えながら最新技術を導入できます。2025年度には、スマート農業関連予算が前年比150％増となり、対象機種や地域が拡大しています。

販路開拓と情報発信も「収量アップ」の一部

多収穫を実現しても、売り先がなければ経営は安定しません。近年は、直販サイトやSNSを通じて消費者とつながる「ファン型農業」が注目されています。生産量が増えても需要を先に作る仕組みがあれば、廃棄ロスを防ぎ、実質的な収穫率を最大化できます。

農林水産省の調査では、SNS発信型直販農家の約6割が「前年より販売量が増加した」と回答。中にはECサイトとの連携により、出荷量が2倍になった事例もあります。

地域・行政・企業とのパートナーシップを築く

地域の自治体・大学・企業との連携により、研究開発・実証・販路拡大を共同で進めるケースも増えています。たとえば、愛媛県では県・企業・農家の三者連携による「柑橘高品質プロジェクト」を実施し、AI選果・統一ブランド化によって平均出荷量1.4倍を達成しました。

このように、地域内で知識とリソースを共有すれば、単独では難しい規模の改善・収量増加を短期間で実現できます。

まとめ

農家が生産量・収穫量を増やすためには、単一の施策ではなく「環境・技術・品種・経営・持続性・支援」を組み合わせることが大切です。

• ① 土壌と環境を整えて基盤を作る
• ② 栽培管理を精密化してムダをなくす
• ③ スマート技術で効率と精度を上げる
• ④ 品種を見直し、潜在能力を引き出す
• ⑤ 経営戦略で収量と利益を両立させる
• ⑥ 環境負荷を減らしながら地力を高める
• ⑦ 知識と支援を活用して継続的に改善する

これらを総合的に実践すれば、「収量＋品質＋利益」すべてを最大化できます。農業の未来は、科学と知恵と連携によって、より豊かで持続的な形へ進化していきます。